東神田
東京都千代田区の町名
東神田（ひがしかんだ）は、東京都千代田区の町名。現行行政地名は東神田一丁目から三丁目。住居表示実施済み区域である。
| 東神田 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 東京都立一橋高等学校 | |
 北緯35度41分44秒 東経139度46分50秒 / 北緯35.695522度 東経139.780683度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京都 |
| 特別区 |
 千代田区 |
| 地域 | 神田地域 |
| 人口情報（2025年（令和7年）3月1日現在[1][2]） | |
| 人口 | 3,945 人 |
| 世帯数 | 2,669 世帯 |
| 面積（[3]） | |
| 0.1463529 km² | |
| 人口密度 | 26955.39 人/km² |
| 郵便番号 | 101-0031[4] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[5] |
| ナンバープレート | 品川 |
 ポータル 日本の町・字 ポータル 東京都 プロジェクト 日本の町・字 | |
地理
編集千代田区の北東部に位置し、神田地域に属する。町域北部は、JR総武線の線路に接し台東区浅草橋四丁目に接する。東部は台東区浅草橋一丁目・中央区日本橋馬喰町にそれぞれに接する。南部は中央区日本橋小伝馬町に接する。西部は、千代田区岩本町に接する。二丁目と三丁目の間を神田川が流れている。
東神田は、商業地としての性質が強い。「神田金物通り」という名の通りもある。岩本町や日本橋馬喰町などに近接し、一丁目付近を中心に繊維問屋や関連企業が見られることでも知られる。南部の東神田一丁目は、靖国通りより南の区域に当たり、繊維関連の企業が集中している。中部の東神田二丁目は靖国通りの北、神田川の南に挟まれた区域である。北部の東神田三丁目は神田川の北、JR線の線路の間の区域に当たる。東神田全体に高層建造物が多く見られる。
歴史
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世帯数と人口
編集学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2017年8月現在）[12]。なお、千代田区の中学校では学校選択制度を導入しており、区内全域から選択することが可能[13]。
- 区域 : 一丁目、二丁目、三丁目 各全域
- 小学校 : 千代田区立和泉小学校
- 中学校 : 千代田区立麹町中学校 または 千代田区立神田一橋中学校
交通
編集事業所
編集施設
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出身者
編集- 阪東妻三郎 - 俳優
その他
編集脚注
編集- 1 2 “町丁別年齢別人口（住民基本台帳） - 令和7年3月1日現在” (XLS). 千代田区 (2025年3月13日). 2025年3月31日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-2.1)
- 1 2 “町丁別世帯数および人口（住民基本台帳）”. 千代田区 (2025年3月13日). 2025年3月31日閲覧。
- ↑ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2025年3月30日閲覧。(CC-BY-4.0)
- 1 2 “東神田の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ↑ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- 1 2 “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- 1 2 “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ↑ “区立小学校の通学区域”. 千代田区 (2017年8月17日). 2018年1月2日閲覧。
- ↑ “区立中学校の通学区域と学校選択”. 千代田区 (2017年10月26日). 2018年1月2日閲覧。
- 1 2 3 “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- 1 2 “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ↑ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。